不動産投資に興味がある人の中には、「やってみたいけど、家族や交際相手にどう切り出したらいいんだろう……」と迷っている方もいるのではないでしょうか。

不動産投資の多くは銀行などの金融機関からのローンを用いて始めるため、お金を借り入れることになります。借入金がある状態は世間的にマイナスイメージなこともあり、不動産投資がきっかけで結婚や交際が破談になるケースもゼロではありません。

そこでこの記事では、まず不動産投資が破談につながった実例をご紹介します。次に各ケースの問題点を分析し、家族や交際相手の了承を得て不動産投資を続けるための対応策をお書きします。大事なことは、なるべく早めに相手に伝わる形で不動産投資について話すことです。早速実例から見ていきましょう。

不動産投資によって結婚や交際が破談になった実例

この項目では、不動産投資が男女の別れに繋がった実例をご紹介します。ネガティブな体験談が３件続きますが、その後の対応策のためにご一読ください。

ローン残債３，０００万円、月間収支▲２万円を同棲相手に告白

都内の築浅のワンルームマンションを３部屋所有しているAさんは、３，０００万円のローン残債があり、月間収支がマイナス２万円弱という状態でした。物件の購入時、フルローンで不動産投資を始めたことから月々の返済額が家賃を上回っているため赤字経営となっています。

収支がマイナス且つ借入金があることへの引け目から、Aさんは３年間付き合っていた同棲相手の女性に対し、不動産投資のことを中々告げられませんでした。年収は４８０万円程度あるため資金がショートする危険性は低いものの、きっかけが掴めず言えない状態が続いたようです。

しかしある日、結婚が視野に入ったことから「隠し事はやめよう」と思い立ち、同棲相手に不動産投資のことを語ります。一通り話を終えた後、「不動産投資をやめないなら別れましょう」と相手から告げられてしまいました。

不動産物件は売却まで時間が掛かること、今売却すると損になること、３５年ローンの完済後に収支がプラスになることを伝えたものの、「月々マイナスの状態が続いている投資を長く続ける意味が分からない」と言われてしまいます。結果的にAさんは相手との同棲を解消した後、３ヶ月の交際を持って別れてしまいました。

住宅ローンの審査落ちで結婚相手に不動産投資がバレる

不動産投資ローンや自動車ローン等を合わせて４，０００万円超のローンを抱えていたBさんは、不動産投資をしていることを結婚後も奥さんに隠していました。不動産投資のキャッシュフローは専用の事業用口座で完結しており、不動産会社からの郵送物も郵便局留めにしていたことでバレずに続けられたようです。秘密裏に不動産投資を継続できた一方で、投資について伝えるタイミングを逸してしまいました。

結婚生活が落ち着いた頃、マイホームを買うべく住宅ローンの申請を行ったところ、事前審査は通過できたものの本審査で落ちてしまいました。審査落ちの理由は金融機関から通達されませんでしたが、不審に思った奥さんから問い詰められ、Bさんは不動産投資のことを明かします。

Bさんは月間の収支は問題ないこと、１０年以内に売却を考えていることを伝え、今後は投資用口座の通帳や郵送書類を共有することを約束しました。しかし、奥さんは今まで多額のローンを抱えていたことを隠していた点に激昂。半年の別居の末、離婚に至りました。

婚活で知り合った女性に不動産投資を告げて音信不通に

３５歳独身、東証一部上場企業に勤務しているCさんは、ワンルームマンションの投資を一部屋からスタートした不動産投資初心者です。収入面に問題はなく１，０００万円単位での預金もあり、自己資金率３０％で物件を購入しました。

投資開始から半年が経った頃、結婚へのタイムリミットを感じ婚活サイトに登録。サイト主催の婚活イベントで知り合った女性と気が合い、２回食事に行くほどの仲になりました。「多額の投資をしているのだから、早いうちに伝えておこう」と思ったCさんは、２回目の食事の席で不動産投資について相手に説明しました。

その日の雰囲気は良好で、３回目のデートで夜景の見えるレストランに誘い告白をしようと計画していたものの、相手とのLINEが音信不通に。LINEから通話も掛けてみたものの、一向に出る気配がないため相手からブロックされてしまったようです。

Cさんは不動産投資について、以下のように相手に伝えていました。

• 「不動産投資は確実に成功するわけではなく、不動産会社が倒産すれば借金を抱えるリスクを承知で向き合っている」
• 「不動産投資は利回りが算出でき、競馬のようなギャンブルと違って配当率が悪いわけではない」

ネガティブな側面を強調し、言い訳っぽく捉えられてしまったのではないかとCさんは反省したようです。

破談になった実例の問題点と対応策

不動産投資が破談に繋がった実例を見たところで、各事例の問題点を確認しましょう。それぞれの例について、「投資計画」「タイミング」「伝達内容」の３点から評価をすると以下のようになります。

投資計画とは、不動産投資の収支についての中長期な計画を指します。タイミングは相手に不動産投資をしていることを告げる早さ、伝達内容はその伝え方を指します。

各事例によって、それぞれの項目が一長一短であることが分かると思います。事例を振り返りながら、「何が問題だったのか」「どうすれば破談を回避できたのか」を見ていきましょう。

極力赤字経営にしないことを心掛ける

Aさんの例では、ローンの残債が多く月々マイナス２万円弱の収支となっていたことが、相手からの信頼を欠いてしまいました。また、そうした経営状態を内心引け目に感じていたことから、同棲相手に不動産投資について伝える時期が遅れたことも遠因となっています。

Aさんの不動産経営が、特に不動産投資に詳しくない人から「印象の悪い」状態になっていた原因は、Aさんがフルローンで物件を購入した点にあります。

物件の購入金額を全て金融機関からのローンで賄うことを「フルローン」と呼びます。自己資金の持ち出しがないことから、投資初心者の方には魅力的に映るのではないでしょうか。しかし、融資を満額まで用いた物件への投資は月々の返済金額が高くなり、家賃収入を超えて返済することも珍しくありません。

不動産投資の月々の収支は『家賃収入 −（ローン返済額 ＋ 諸経費）』となるため、ローン返済額が家賃収入を上回れば当然ながら月々の収支は赤字となります。

こうした赤字経営の状態は必ずしも悪いことばかりではなく、確定申告において赤字計上することで翌年以降の税金負担が軽くなる節税効果が見込めます。ただし、節税のために不動産経営を敢えて赤字にすることは、「投資は利益を得るもの」という原則から外れてしまうためオススメはしません。Aさんのように、赤字経営により相手から理解を得られなくなるケースもあります。

一般的に、不動産物件の購入時には購入価格の１０％～３０％を頭金として自己資金から充てることが推奨されます。一部を自己資金とすることでローンの総額が減り、月々の負担も軽減します。自己資金分は一度にまとまった支出となりますが、後々後悔しないためにもフルローンでの不動産投資は避けるのがオススメです。

極力早い段階で告げることを心掛ける

口座や郵送先を工夫することで、家族にバレずに不動産投資をすることは実質可能です。しかし、Bさんの例のように住宅購入時のローンの審査落ちなど、予想外のタイミングでバレる可能性は大いにあります。

また、住宅ローンのフラット３５が不動産投資用ローンに不正利用された前例から、不動産投資をしている人が住宅ローンを申請した際、住宅購入用のローンか否かのチェックが入ることもあります。住宅ローンの審査に落ちない場合でも、こうした金融機関からの確認により不動産投資が家族にバレるケースがあります。

そのため、不動産投資をしていることはなるべく早めに家族に伝えるようにしましょう。隠していたことが判明した後に理路整然と不動産投資について説明したとしても、どうしても言い訳がましくなるものです。「先に言えば報告、後に言えば言い訳」であることを意識し、大切な人には投資について前もって報告するようにしましょう。

また、Cさんの例において、「音信不通になったのは不動産投資の件を伝えたのが早すぎたからではないか」と思う方もいるかもしれません。しかし、音信不通にするほど不動産投資に拒否感がある方は、いざ付き合ったとしても別れる可能性が高いと言えます。Cさんの場合は相手に伝える早さより、その伝え方に難があったと言えます。

ネガティブな内容のみを伝えない

Cさんの例では、Cさんの誠実な人柄も影響し、不動産投資について相手に伝える際にリスク面を強く押し出していました。

不動産投資のリスクを理解していること、公営ギャンブルとは異なることを伝えるのは問題ありませんが、その内容に終始すると「ネガティブなことの弁明」のような印象を与えてしまいます。

不動産投資は他人資本を活用し、自己資金で扱える規模よりも大きな投資ができるメリットがあります。ワンルームへの投資から実績を作ることで金融機関からの信頼を積み重ね、より優良な物件へと投資対象を拡大することもできます。物件を複数所有することで災害リスクや空室リスクを分散し、より堅実な運用が可能になります。

このような不動産投資のメリットは、不動産投資についての知識がない相手にも分かりやすく伝えることが可能です。金融機関からの借り入れという面でどうしてもネガティブな印象を持たれがちな不動産投資ですが、「リスクを理解してリターンを見込んでいる」ということを相手に伝えるようにしましょう。

まとめ

今回の記事では、不動産投資がきっかけで男女が別れる実例と対応策をご紹介しました。

対応策としては、「しっかりと投資計画を立て、なるべく早い段階でリスク・リターンの両側面を伝える」ということになります。ただし、相手と時間を掛けて対話をしても１００％理解が得られるとは限りません。

不動産投資に抵抗がある方は、不動産会社がまるで悪い組織かのように映るはずです。そうした方に対しては、不動産会社の担当と三者面談をすることで抵抗が解かれる可能性が高まります。大切な相手からの理解を得ながら不動産投資を始めたい方は、ぜひ当社の不動産コンサルタントをご活用ください。