オープンレジデンシアは、（株）オープンハウス・ディベロップメントが展開する新築分譲マンションのブランドです。オープンハウスと言えば、最近の社長不適切発言リークや、旬の芸能人を起用したCMシリーズの「東京に、家を持とう」というキャッチコピーでご記憶されている方も多いかもしれません。 そのオープンハウスグループの企業で、東京２３区を中心に神奈川県・千葉県・埼玉県・愛知県・福岡県などのエリアで、土地や新築一戸建て、マンションの開発・販売を行っているのが（株）オープンハウス・ディベロップメントです。 ここでは、「オープンレジデンシア」と同ブランドを展開する（株）オープンハウス・ディベロップメントについてご紹介していきます。

（株）オープンハウス・ディベロップメントの企業情報

（株）オープンハウス・ディベロップメントの会社概要は以下の通りです。

同社は２０００年に（株）オープンハウスの子会社「創建ビルド（有）」として創業し、翌２００１年から自社新築一戸建て住宅の販売を開始します。２００１年には創建ビルド（有）から（株）泊ビルドへの商号変更を経て、２００６年に現在の（株）オープンハウス・ディベロップメントに社名を変更。 ２００８年には新築分譲マンションの販売を開始し、以降、東京２３区を中心に横浜、川崎、船橋、さいたま、名古屋、福岡などで土地や新築一戸建て、マンションの開発・販売を展開していきます。中でも、2009年販売の「オープンレジデンス世田谷梅丘」は、「一戸建て感覚で暮らせる快適性」と「マンションのセキュリティ」を両立したマンションとしてメディアで度々取り上げられたため、同社および同ブランドの認知向上に一役買いました。

同社マンション開発事業の特徴

同社が展開するマンション開発事業は、土地の仕入れから企画・開発、販売までをすべてオープンハウスグループで一貫して行うことで、顧客に新しい価値を提案してきました。 例えば、競合のマンションデベロッパーが手を付けない、入り組んだ不整形地や斜線制限のある土地に、同社独自のノウハウでマンションの企画開発を行い、付加価値を創出。これにより、都心・駅近立地でありながら、土地の仕入れコストを押さえることに成功し、利便性の高い住まいをリーズナブルな価格で提供してきました。
実際、同社は都心（東京２３区内）での分譲に強みを持っており、２０１３年から２０２０年の８年間で最も多い１３１棟（不動産経済研究所調べ）を供給していることからも、この「新しい価値」が支持を得ていることが分かります。

オープンハウスグループの業績

オープンハウスグループは、２０１３年９月に東証一部上場を果たして以来、８期連続で売上高・利益を更新し、２０２０年の売上は５，７００億円を突破しました。この売上高は、全国に約３３万社ある不動産会社の中で第７位（※２０２１年１月１８日時点での最新決算データ）となっており、業界トップクラスの業績となっています。 オープンハウスグループの中期経営計画では、2023年度に「売上高１兆円」達成という高い業績目標を掲げて事業を推進しており、今後も成長が期待されます。

オープンレジデンシアシリーズとは？

オープンレジデンシアシリーズは、（株）オープンハウス・ディベロップメントが手掛けるハイクオリティなデザイナーズ分譲マンションです。 同ブランドは、都心好立地のマンションを適正価格で販売することにこだわり、設備・仕様の要不要を見極めてコストカットを行いつつ、洗練されたデザインの住空間を実現しています。

都心 ✕ 駅近立地のメリット

「オープンレジデンシア」の駅徒歩分数は、平均で５.８２分（２０１９年販売実績）です。駅近かつ都心立地となれば、郊外居住に比べて、通勤時のストレスを軽減することができるでしょう。 また、商業施設・公共施設・医療機関といった利用できるサービスの幅が広がるため、日々の暮らしの利便性を高めることができ、時間を効率的かつ有意義に使うことができる点もメリットです。 加えて、都心の駅近物件であれば、マンションを売却する際に好条件で販売できる可能性が高まります。 利便性の高い立地であるが故に、買い手の引き合いが多く、都心になればなるほど住宅の希少性は高まりますので、資産価値を維持しやすくなります。

コスト削減の工夫

人気の高い都心・駅近立地となると、土地の仕入れコスト増は避けられません。 しかし同社は、上述したマンション開発の企画開発力による土地仕入れのコスト削減に成功したことに加えて、他にもさまざまなコスト削減を行うことで、顧客が必要とする住まいを提供しています。 例えば、共用部に設置されることのあるフィットネスジムやゲストルームなどは、都心・駅近立地のため、周辺に代替施設が点在していることから、設置の必要がありません。
共用部をできるだけシンプルにすることで、建築・維持管理コストの削減を図っています。また、建設・維持費用に数千万円から１億円程度必要となるモデルルームも、物件ごとに設置するのではなく、エリアごとに集約することでコストカットを可能にしました。 こういったマンションの企画・開発・販売における選択と集中を進めることで、都心・駅近の利便性の高い住居をリーズナブルな価格で提供することを可能にし、入居者の高い満足度を実現しています。

まとめ

ここまで、「オープンレジデンシア」と同ブランドを展開する（株）オープンハウス・ディベロップメントについてご紹介してきました。 ポイントを以下にまとめます。

• オープンレジデンシアは、（株）オープンハウス・ディベロップメントが展開する新築分譲マンションのブランド。
• 同社は、オープンハウスグループの企業で、東京２３区を中心に神奈川県・千葉県・埼玉県・愛知県・福岡県などのエリアで、土地や新築一戸建て、マンションの開発・販売を行っている。
• オープンハウスグループは、８期連続で売上高・利益を更新し、２０２０年の売上は５，７００億円を突破。全国の不動産会社の中で第７位という業界トップクラスの業績を誇る。なお、中期経営計画では、２０２３年度に「売上高１兆円」達成という高い業績目標を掲げている。
• 同社は独自のノウハウによって、競合のマンションデベロッパーが手を付けない入り組んだ不整形地や斜線制限のある土地でのマンションの企画開発に成功。都心の土地仕入れのコストカットを実現している。
• 他にも共用部の設備仕様の選択と集中、モデルルームの集約などを通じたコストカットによって、都心立地の利便性の高い住まいをリーズナブルな価格で提供するという「新しい価値」の提案によって、顧客の支持を獲得した。
• 東京２３区での供給棟数は、２０１３年から２０２０年の８年間で最多の１３１棟（不動産経済研究所調べ）。