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不動産投資に吹く、4つの時代の追い風とは?

「不動産投資」とGoogleの検索窓に打ち込むと、実に約9,530,000件の検索結果が出てきます。不動産投資の基礎知識、安心の不動産投資、収益物件検索サイトなど、さまざまな情報がありますが、これらすべてをじっくり分析し、網羅しようとしたら、おそらくひと月は優にかかるでしょう。

近年、メディアでもさまざまに取り上げられて、ますます注目を浴びていますが、不動産はとてつもなく大きな買い物です。極端なたとえかもしれませんが、同じ購買行為でも、コンビニのおにぎりとは、スケールも、金額のケタも、買い手の心がまえも全く違います。

参入を真剣に検討した時、きっと、こんな疑問が頭をよぎるはずです。「実際のところ、不動産投資は、本当に有益なビジネスなのか?」と。率直にお答えすると、「イエス」です。先見の明というように、投資は、未来を予測して、価値あるものに資金を投じること。ここでは、不動産投資のスペシャリストとして、リアルな現場で培った生の情報をもとに不動産投資に吹く4つの時代の追い風についてお話したいと思います。

その1 量的緩和による低金利の追い風

“量的緩和”とは、分かりやすく言うと、日本銀行が市場に出回るお金の量を増やすことを目的とした金融政策のひとつで、方法としては、「貸出金利の引き下げ」があります。貸出金利が下がると、何が起きるか?企業や個人は、お金を借りやすくなるので、大きな買い物や投資をしやすくなります。

その結果、経済全体が活性化します。現に、2013年以来、我が国では、アベノミクスの“三本の矢”のひとつとして、量的緩和が実施され続けています。つまり、「金利を引き下げるので、もっと大きな買い物をして下さい」と国が諭しているのと同義だということ。こうした政策は、史上稀に見るもので、まさに空前の低金利時代と言っても過言ではない今日を、私たちは生きているのです。

その2 東京オリンピックの開催の追い風

前回、日本でオリンピックが開催されたのは、半世紀以上前の1964年。当時、戦災からようやく立ち直りかけていた状態にもかかわらず、オリンピック開催に向けて、国立競技場、日本武道館などの競技施設の建設、東海道新幹線や首都高速道路などのインフラ整備、野良犬の擁護や立ち小便禁止などの社会風紀に至るまで、各種都市の社会基盤づくりが急ピッチで進められました。

その結果、高度成長期時代の真っ只中、「オリンピック景気」と呼ばれ、日本経済は、いまだかつてないほど活性化したのです。世界規模の祭典が行われる土地として注目を浴び、国内外からそれまででは考えられなかったような大勢の人が東京を訪れ、ある一定の期間中、集中的に一所に集まったこと-これは、日本が異例の好景気に恵まれた理由のひとつとして挙げられます。

人が集まれば、新しい住宅や商業施設ができます。来たる2020年、2度めの東京オリンピック開催に向けて、選手村の開設はもちろんのこと、電車路線の延伸やそれに伴う駅周辺の大規模な再開発なども、すでに着々と進められていますが、それらの利用価値や収益性が上がれば、何が起きると思いますか?

ちょうど、人気アーティストのコンサートチケットが、プレミア価格で取引されるように、その“モノ”の供給に対して“需要”が増えれば、価格というものは、必然的に釣り上げられていく性質を持っています。さらに付け加えるなら、土地の価格を左右する一番のポイントは、「そこに、どれだけ人が集まるか?」という“需要”そのもの。今後、不動産においても、例に漏れず、取引価格は上昇の一途をたどっていくでしょう。

現に、東京は、時期オリンピック開催の地として、リーマン・ショック後、投資先を失った海外投資家たちの目に留まり、土地やビルの買収など、すでに多くの海外マネーが参入し、価格の押し上げに、さらなる拍車をかけています。

その3 リニアモーターカー新設の追い風

2020年の東京オリンピック開催と並行して、現在、我が国で進められているのが、“夢の超特急”こと、リニアモーターカーの開設と、それに伴う周辺エリアの再開発です。

2045年には、品川⇔新大阪間を1時間7分で結ぶ中央新幹線(リニアモーターカー)が開通される予定もあり、土地の利用価値を引き上げる大きな要因になっていると同時に、次期オリンピック終了後も、特に、品川駅周辺の資産価値は上昇すると考えられています。加えて、JR山手線が、40年ぶりに田町~品川間に新駅を設置する計画もあり、多くの投資家たちから、注目を浴びています。

その4 各所の再開発の追い風

お伝えしてきたように、この先、数年の間に行われる大規模な催しや再開発の影響を受けて、“東京”という都市全体が、世界じゅうから投資対象として一目置かれています。その波及効果は、今すでに国内でも始まっており、投資家からの需要は高まる一方、それを取り巻く不動産関連会社は、積極的に営業活動を行うという、自然な流れができています。

商品単価が上がれば、当然ながら、利益額も高くなるので、不動産会社にとっては、まさにビッグ・ビジネス・チャンス到来。すでに大喜びしている人もいることでしょう。しかし、いつの時代も、オモテがあれば、ウラがあるもの。成約を取るために、手練手管を弄(ろう)して、自己利益のみを優先するような業者が出てくることは、否めません。

では、この先、不動産投資において、一体、誰を、何を信じていけばいいのでしょうか?時代の追い風は吹いているものの、この情報過多社会において、そういった疑問や悩みを抱えた初心者の投資家の方も多くいらっしゃると思います。TOKYOリスタイルでは、それらを一つひとつ、紐解きながら、不動産投資の真実を詳しく解説していきます。

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