「不動産投資」とGoogleの検索窓に打ち込むと、実に約60,000,000件の検索結果が出てきます。不動産投資の基礎知識、安心の不動産投資、収益物件検索サイトなど、さまざまな情報がありますが、これらすべてをじっくり分析し、網羅しようとしたら、おそらく数か月は優にかかるでしょう。

近年、メディアでもさまざまに取り上げられて、ますます注目を浴びていますが、不動産はとてつもなく大きな買い物です。極端なたとえかもしれませんが、同じ購買行為でも、コンビニのおにぎりとは、スケールも、金額のケタも、買い手の心がまえも全く違います。

購入を真剣に検討した時、きっと、こんな疑問が頭をよぎるはずです。「実際のところ、不動産投資は、本当に有益なビジネスなのか？」と。率直にお答えすると、「イエス」です。先見の明というように、投資は、未来を予測して、価値あるものに資金を投じること。ここでは、不動産投資のスペシャリストとして、リアルな現場で培った生の情報をもとに不動産投資に吹く3つの時代の追い風についてお話したいと思います。

その1　量的緩和による低金利の追い風

"量的緩和"とは、分かりやすく言うと、日本銀行が市場に出回るお金の量を増やすことを目的とした金融政策のひとつで、方法としては、「貸出金利の引き下げ」があります。貸出金利が下がると、何が起きるか？企業や個人は、お金を借りやすくなるので、大きな買い物や投資をしやすくなります。2012年の第2次安倍政権発足以降、日本では大規模な量的緩和政策が継続して行われてきました。

2023年、約10年ぶりに日銀総裁の交代が行われ、新たに経済学者の植田氏が総裁に就任しました。従来からの金融政策の見直しによって、金利上昇を懸念する声も存在するものの、引き続き大規模な緩和は実施される見通しです。

加えて、日本の住宅ローンの金利水準は、未だに世界と比べて圧倒的に低いことが知られています。昨今の日本の住宅ローン金利が0.5% ～ 1%前後なのに対し、アメリカやイギリスでは6 ～ 7%もの高金利を記録しています。いかに日本の金利水準が優遇されており、不動産市場を後押ししているかがお分かりいただけるのではないでしょうか。

その2　リニア中央新幹線開通の追い風

現在、我が国で進められているのが、"夢の超特急"こと、リニア中央新幹線の開通と、それに伴う周辺エリアの再開発です。

リニア中央新幹線は時速約500kmで走行し、なんと東京から大阪まで約67分でアクセスすることが可能です。

静岡県による反対などの影響で、工事の遅延が懸念されているものの、当初の想定では2027年に東京ー名古屋間が先行開通し、その後2045年に名古屋ー大阪間が開通する予定となっています。

もしリニア中央新幹線が開業すれば、東京・愛知・大阪間の物理的な距離が一気に短縮されることとなり、沿線エリアの発展や更なる経済成長が期待できます。

まさに、不動産投資への大きな追い風であると言えるでしょう。

その3　底堅い需要と再開発の追い風

新型コロナウイルスの影響で、2021年に実施された東京オリンピックですが、実はその開催以前から「オリンピックが終わったら、東京都の不動産価格は暴落するのではないか」という声もありました。

しかしながら、実際には暴落どころか、不動産市場は右肩上がりに成長を続けています。改めて”東京”という都市の人気の底堅さ、需要の大きさを世界に示す結果となりました。

それに加えて、港区の「麻布台ヒルズ」や「虎ノ門ヒルズ」の完成、日本橋・八重洲エリアの再開発など、今後も不動産市場に大きな影響を与える出来事が目白押しです。

こうした流れを受けて、今や東京の不動産市場は世界中の投資家から「魅力的な投資対象」として注目を集めています。その波及効果は、今すでに国内でも始まっており、投資家からの需要は高まる一方、それを取り巻く不動産関連会社は、積極的に営業活動を行うという、自然な流れができています。

商品単価が上がれば、当然ながら、利益額も高くなるので、不動産会社にとっては、まさにビッグ・ビジネス・チャンス到来。すでに大喜びしている人もいることでしょう。しかし、いつの時代も、オモテがあれば、ウラがあるもの。成約を取るために、手練手管を弄（ろう）して、自己利益のみを優先するような業者が出てくることは、否めません。

では、この先、不動産投資において、一体、誰を、何を信じていけばいいのでしょうか？時代の追い風は吹いているものの、この情報過多社会において、そういった疑問や悩みを抱えた初心者の投資家の方も多くいらっしゃると思います。TOKYOリスタイルでは、それらを一つひとつ、紐解きながら、不動産投資の真実を詳しく解説していきます。