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ペット可賃貸物件が今注目!需要が増える理由や不動産投資はアリなのか解説

ペット可, 需要, 不動産投資

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ペットと一緒に住みたい」という層が増えており、ペット可の賃貸物件に注目が集まっています。近年のコロナ禍など、ペット市場を劇的に変化させる要因があったためです。

そこで今回はペット可賃貸物件の需要が増える理由から、増えた需要に対する賃貸物件の現状について解説します。さらに特需ともいえるこのペット可賃貸物件への「不動産投資はアリなのか」という点についても詳しく解説。ペット市場の動向に興味がある愛犬・愛猫家の方はもちろん、お金を増やすチャンスに興味がある方には必見の内容です。

ペット可賃貸物件の需要が爆発中!?

コロナ禍などを機に、世間では「ペット可賃貸物件」の需要が爆発的に増えているという情報があります。まずはその点について詳しく見ていきましょう。

「賃貸」のキーワードとの同時検索は「ペット可」が第5位

さまざまな情報をリサーチしている「マナミナ」の調査によれば、Googleなどの検索エンジンで「賃貸」と同時に検索されたキーワードは「ペット可」が第5位でした。

参考マナミナ

「一人暮らし」や「相場」などの大量検索されているキーワードを抑えて、「ペット可」が上位という結果に。それだけ「ペット可物件に住みたい」と考える方が増えているのでしょう。

コロナ禍の巣ごもり需要で一時はペットブームに

コロナ禍の「巣ごもり需要」で、一時はペットブームも巻き起こっています。外出ができないので、家の中での楽しみや癒しを求めて多くの方がペットを飼い始めたためです。経済産業省の「ペット・ペット用品販売額」のデータを見ると一目瞭然で、コロナが蔓延しだした2020年頃から明らかにペット市場が拡大していました。

感染症法上の5類移行による「脱コロナ」以降ブームは下火傾向ではあるものの、現在も数年前と比較してペット人気は高止まりしているようです。

しかしペット可(相談可)賃貸物件は全体の約4%

ペットブームが起きているにもかかわらず、それに対応する賃貸物件の数が非常に少ないのが現状です。賃貸などの不動産情報サイト「HOME’S」で検索してみたところ、ペット可(相談可を含む)賃貸物件は総物件数6,416,982件に対し、262,760件しかありませんでした(※)。ペット可・相談可の物件は約4%しかないということです。

※2023年12月14日現在

この後詳しく解説しますが、主に2つの理由によりペット可物件の数が需要に追い付いていません。徐々に増えてきてはいるものの、賃貸物件全体の10%を超えるような劇的な変化が起こるとは考えづらいでしょう。

最近増えている「ペット共生型物件」とは?

最近、単なる「ペット可物件」の上位互換ともいえる「ペット共生型物件」というものが登場しています。どのような物件なのか見ていきましょう。

ペット専用の設備がさまざま備わっている物件

ペット共生型物件とは、ペット専用の設備がさまざま備わっている物件です。ただペットと住めるだけではなく、まさに「共生」をイメージした物件となっています。共用部分や部屋内における設備の例を見ていきましょう。

ペット共生型物件の共用部分における設備の例

ペット共生型物件の共用部分には、例として下記のような設備があります。

  • ペットの足洗い場
  • リードフック
  • 汚物ダスト
  • ドッグラン
  • グルーミングルーム

散歩をした後に足を洗ったり、安全な場所にリードを一時的に掛けておいたり。持ち家なら当たり前にできても、賃貸ではできないことがペット共生型物件なら実現します。ドッグランなどが用意されている場合もあり、ペットがストレスなく生活できること間違いなしです。

ペット共生型物件の部屋内における設備の例

ペット共生型物件の部屋内には、例として下記のような設備があります。

  • フェンス
  • 脱臭機能
  • くぐり戸
  • ペット専用床材
  • キャットウォーク

普通の賃貸にはないくぐり戸を用意して、冷暖房効率を下げずにペットが部屋を行き来できるようにしているケースが多いです。傷がつきにくい専用の床材を取り入れたり、各部屋に脱臭機能を用意したりしている場合もあります。飼い主はペットが部屋を傷つけるのを過度に恐れることなく、オーナーは予定外の修繕費用が多くかかる心配なく済むのがポイントです。

ペット共生型物件なら人とペットが快適に生活できる

ペット共生型物件なら、単なるペット可物件よりも人とペットが快適に生活できます。隣人もペットを飼っているのが当たり前で、愛犬や愛猫を原因とした隣人トラブルの心配もほとんどありません。

それどころかペットを通じて、隣人との良好なコミュニケーションも生まれます。「ペットと仲良く、末長く暮らしたい」方は、ペット共生型物件を選ぶメリットが大きいでしょう。

ペット可物件が高まる需要に対して不足している理由

ペット可物件の需要が高まる中、実際の供給数は不足しています。その理由は下記の2つです。

  • 「ペット可物件」を避ける方も多い
  • ペットは隣人トラブルの原因になりやすい

それぞれ見ていきましょう。

理由①:「ペット可物件」を避ける方も多い

下記のような理由で「ペット可物件」に住むのを避ける方が多いため、どうしてもオーナーは収益性を維持するために「ペット不可」という条件をつけざるを得ない場合があります。

  • ニオイが残っている
  • 騒音が気になる
  • アレルギーが気になる

ペットのニオイ・騒音は苦手な方が少なくありません。またエニワン株式会社によるインターネット調査では、20 ~ 50代の男女の18.7%が動物アレルギーを持っていると分かっています。つまりアレルギーを理由にペット可物件を避ける方が、5 ~ 6人に1人の割合でいると考えられるということです。

PRTIMES

引用PRTIMES

賃貸オーナーにとって、入居者が集まらずに家賃収入がストップするのは死活問題。リスクを減らすために「ペット不可」にするのはやむを得ないでしょう。

理由②:ペットは隣人トラブルの原因になりやすい

ペットはニオイや鳴き声による騒音が、隣人トラブル発生の原因となりやすいのも理由です。隣人トラブル発生による入居者減のリスクを避けるため、既存のペット不可物件をペット可に変えることは基本的にないと考えられます。最初から「ペット可」を前提とした物件が増えない限り、なかなかペット可物件の数は増加しないでしょう。

ペット可賃貸マンションへの不動産投資はアリ?

ペット化の賃貸マンションへの不動産投資は、結論からいうと「アリ」です。その理由について見ていきましょう。

ペット可賃貸マンションは差別化になる

ペット可の賃貸マンションは、間違いなく周囲との差別化になります。一般社団法人ペットフード協会の調査によれば、「猫を飼いたいけど飼わない」最大の理由が「集合住宅に住んでいて禁止されているから」でした。

犬の場合も同様で、飼わない最大の理由は物件による制限です。ペットを飼いたい層から「ペット可の賃貸マンション」は明らかに需要があると分かります。周囲にペット可物件が少ないエリアを狙えば、差別化による空室リスクの低下や家賃収入アップが狙えるでしょう。

高い家賃収入と長期入居が見込める

記事前半の「しかしペット可(相談可)賃貸物件は全体の約4%」で解説したように、ペット可賃貸は全体のわずか4%ほどしかありません。根本的に母数が少ないため、住みたいエリアで他のペット可の物件が見つからず「そこに住むしかない」状態になりやすいのがポイントです。

つまり相場よりも多少高い家賃を設定しても、入居者が見つかる可能性が十分にあります。一度入居すれば転勤などの事情がない限り退去することもあまり考えられないため、長期入居も見込めるでしょう。上手く需要にはまれば、安定した高い家賃収入が得られる空室リスクの低い不動産投資を実現できます。

「ペット共生型物件」ならさらに需要をキャッチできる可能性

「ペット可物件」の中でも、特にピンポイントでペットが飼いたい方をターゲットにした「ペット共生型物件」なら、さらに需要をキャッチできる可能性があります。ペット共生型物件はまだ非常に数が少なく、住みたい方の数に対して物件数が明らかに足りていないためです。

「ペットと快適に過ごしたい」層への特需があるため、高い家賃を設定しても、少し郊外の物件でも入居者は集まりやすい傾向があります。ただしペット共生型物件の収益物件は、現状非常に数が少ないです。ペット共生型物件に投資したいなら、最新の物件情報をくまなくチェックしておきましょう。

ペット可賃貸マンションに投資する際の注意点

ペット可の賃貸マンションへの不動産投資には、下記4つの注意点もあります。

  • 近隣に「動物病院」や「散歩コース」があるか確認する
  • 現状「ペット不可」の物件を買って「ペット可」にするのはNG
  • 「原状回復条件」を詳細に決めておくこと
  • ペットブームが下火傾向にあるので将来の見通しは不明

不動産投資のリスク回避のために、しっかりと注意点をチェックしておきましょう。

注意点①:近隣に「動物病院」や「散歩コース」があるか確認する

ペット可の賃貸マンションを購入する前に、近隣に「動物病院」や「散歩コース」があるか確認しておきましょう。周辺にこれらのない物件は、ペット可物件の中でも需要の低い部類になってしまいます。

動物病院がなければ、万が一ペットが病気になってしまった際の迅速な対応ができません。散歩コースが近くにない物件は、犬を飼いたい層にとっては検討外です。周辺のペット関連施設の充実度を確認して物件を選んでください。

注意点②:現状「ペット不可」の物件を買って「ペット可」にするのはNG

現状「ペット不可」となっている区分マンションを購入し「ペット可」に切り替えるのは、基本的にできないと思った方が良いでしょう。マンションの一室もしくは全体をペット化にするには、管理組合の許可が必要となります。

許可が必要なのは「ペット可なら出ていく」という入居者の存在が考えられるためです。ペット可物件に投資したいなら、すでにペット可となっている物件を購入するようにしてください。

注意点③:「原状回復条件」を詳細に決めておくこと

ペット可物件を賃貸する際には、「原状回復条件」について通常の物件よりも詳細に決めておく必要があります。ペットが住むと物件の劣化が激しくなり、通常よりも原状回復費用が高くなりやすいためです。下記のような項目は、入居者負担とする条件をつけておくのが良いでしょう。

  • 壁紙の張替え
  • ニオイ取り専門のハウスクリーニング
  • ペットによる床・壁材の破損箇所の修復

せっかく差別化で家賃収入が増えても、原状回復費や修繕費で多額のお金がかかっては元も子もありません。入居者負担が大きくなるように取り決めて、自分が過剰な負担をしなくて良いようにしておきましょう。

注意点④:ペットブームが下火傾向にあるので将来の見通しは不明

コロナ禍で一時は「ペットブーム」となったものの、実はブームはすでに下火傾向となっている説があります。経済産業省によれば、犬の登録頭数が徐々に減ってきているためです。そもそも核家族化や単身者の増加もあってか、2011年以降の登録頭数は減り続けていました

2020年 ~ 2021年の曲線が若干緩やかになっていることから、コロナ禍のペットブームでたしかに犬を飼う方は増えたのだと推察できます。しかし登録頭数が劇的に増えるほどの変化にはなっておらず、今後も犬をはじめとしたペットを飼う方・飼いたい方の総数は減っていくと予想されるでしょう。今はペット可賃貸マンションの需要があるものの、将来どうなっていくかは不明です。

将来を見越した不動産投資をするなら、ペット可物件よりもペット不可の高需要物件を選んだほうが安全かもしれません。当社では東京23区・大阪のような需要の高いエリアを中心に、多数のマンションを紹介しています。低リスクで不動産投資を始めたいなら、ぜひ当社へお気軽にご相談ください。

まとめ

コロナ禍の巣ごもり需要を主な要因としてペットブームが発生し、「ペット可賃貸物件」への需要が増えています。しかし、賃貸物件の総数に対するペット可物件の割合は4%ほど。圧倒的に足りていないのが現状でしょう。ニオイやアレルギーが原因でペット可物件を避ける人が多いのと、ペット可にすることで隣人トラブルのリスクが発生するのが、ペット可物件が増えない主な理由です。

ペット可賃貸マンションへの不動産投資は選択肢としてアリですが、いつ需要がなくなるかの見通しは立っていません。犬の飼育頭数は減少傾向にあるため、ペット可物件の需要も少しずつ減っていくとみられます。ペット可物件は高い家賃収入に期待できるものの、低リスクな不動産投資がしたいならペット不可の物件を選んだほうが良いかもしれません。

当社ではペット可・ペット不可の物件どちらもご紹介は可能です。あなたの将来設計や目的に応じたご提案をいたします。まずは無料会員登録して、当社が紹介できる非公開の優良物件情報をチェックしてみてください。

この記事の執筆: 及川颯

プロフィール:不動産・副業・IT・買取など、幅広いジャンルを得意とする専業Webライター。大谷翔平と同じ岩手県奥州市出身。累計900本以上の執筆実績を誇り、大手クラウドソーシングサイトでは契約金額で個人ライターTOPを記録するなど、著しい活躍を見せる大人気ライター。元IT企業の営業マンという経歴から来るユーザー目線の執筆力と、綿密なリサーチ力に定評がある。保有資格はMOS Specialist、ビジネス英語検定など。

ブログ等:はやてのブログ

この記事の監修: 不動産投資コンサルタント 釜田晃利

老舗不動産投資会社にて投資用区分マンションの営業マンとして約10年間従事したのち、2015年にストレイトライド株式会社にて不動産事業をスタートしました。現在は取締役として会社経営に携わりながら、コンサルタントとしてもお客様へ最適な投資プランの提案をしています。過去の経験と実績をもとに、お客様としっかりと向き合い、ご希望以上の提案が出来るよう心がけています。

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不動産投資で成功するためのアドバイスですので、お客様のご状況によっては不動産投資をあきらめていただくようおすすめする場合もございます。あらかじめご了承ください。

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