スマートハウスの4つのメリットと2つのデメリットを解説！不動産投資に使うのはアリ？
- 更新：
- 2023/09/07
最近、不動産会社のホームページや広告で「スマートハウス」という言葉をよく見かけるようになりました。しかし、同時に下記のような疑問を抱えている方も多いはずです。
- スマートハウスってそもそも何？
- 電気代はどのくらい節約できるの？
- かけた費用って本当に回収できるの？
そこで今回はスマートハウスの基本的な特徴・仕組みから、4つのメリット・2つのデメリットまで徹底解説します。また不動産投資を主に取り扱う当社の目線から「スマートハウスに投資するのはアリか」という点についても解説。スマートハウスが気になっている人や、周辺物件との差別化にスマートハウス化を考えている方はぜひ最後まで読んでみてください。
スマートハウスはITでエネルギー利用を最適化した住宅のこと
そもそもスマートハウスとは、主に「ITで家の中の機器利用・エネルギー利用を最適化した住宅」のことを指します。スマートハウス化により、住宅の省エネや生活で発生するCO2の大幅削減が可能です。国を挙げて取り組んでいる「2050年のカーボンニュートラル（脱炭素化）」の実現においても効果が期待されています。
最近では一般的に、屋根に「太陽光発電システム」を搭載し、「HEMS（ヘムス）」と呼ばれるシステムおよび「住宅用蓄電池」を設置した住宅を「スマートハウス」と呼びます。スマートハウスの特徴・仕組みについて詳しく見ていきましょう。
「HEMS」で家庭内のエネルギーをコントロールする
スマートハウスの特徴は「HEMS（ヘムス）」と呼ばれるシステムで、家庭内の家電の稼働状況や電力消費量を自動でコントロールしている点です。HEMSの画面上では、主に下記のことを確認できます。
- 太陽光発電システムの発電量
- 売電・買電した電力量
- 現在の各家電の消費電力
一般的な住宅では、請求書や検針のデータを見て「1ヶ月に電気をどれだけ使ったか」という点を確認することしかできません。HEMSを設置したスマートハウスなら、時間単位・日単位や家電ごとの消費電力チェックが可能です。
またHEMSでは電力消費量に家電ごとの目標値を設定し、超過すると自動で省エネ運転に切り替えるなどの制御もできます。さらに外出先からスマホで家電を遠隔制御し、無駄な照明を消すなどの操作も可能。家全体のエネルギー消費を大きく抑える効果に期待できるでしょう。
「スマートホーム」との違いは？
スマートハウスによく似た「スマートホーム」というものがありますが、下記のように微妙な違いがあります。
- スマートハウス：ITでエネルギー効率を最適化する
- スマートホーム：IoTで生活の利便性を上げる
スマートホームの例は「センサー式の自動ロボット掃除機」や「食材を入れるだけで料理を作ってくれる自動調理器」など、手をかけなくても生活の利便性が向上するもの。最近流行りの「アレクサ、電気つけて」のような声で動く家電も「スマートホーム」の一例といえるでしょう。
ただしスマートハウスとスマートホームを混同して扱っている人や会社も増えてきており、線引きはあいまいになってきています。念のため違いを押さえておくのがおすすめです。
スマートハウスの4つのメリット
スマートハウスは、住む人にとって下記4つのメリットがあります。
- 電気代を節約できる
- 無駄な家電の利用を減らせる
- 補助金で安く始められる可能性がある
- 災害対策ができる
それぞれ見ていきましょう。
メリット①：電気代を節約できる
スマートハウス化により、電気代を大きく削減できる可能性が高いです。太陽光発電協会によれば、一般的な住宅用太陽光発電機の出力1kwにつき、年間1,000kWhほどの発電が可能とのこと（※）。住宅の屋根に乗せる太陽光発電機の出力は3 ～ 5kW程度のため、年間で3,000 ～ 5,000kWhほど発電できる計算です。
太陽光発電協会の表示ガイドラインによれば、2022年の一般家庭の平均年間電力消費量は4,743kWhで、電気代に換算すると年間147,033円。仮に出力4kWの太陽光発電機を設置した場合、年間147,033円の電気代は23,033円まで削減されることになります。
※全国算家庭電気製品公正取引協議会「電力料金目安単価」より、1kWhあたり31円（税込）として計算
近年は社会情勢の変化や円安の影響により、各電力会社の電気料金は右肩上がりの状態です。電気代の節約効果により、生活のランニングコスト負担は大きく軽減されるでしょう。
メリット②：無駄な家電の利用を減らせる
スマートハウスでは「HEMS」による制御のおかげで、無駄な家電の利用を減らせるのもメリット。「単純に太陽光発電に置き換わった分」以上の節電効果が期待できます。もともとの家電の利用状況や設置する太陽光発電機の出力によっては、電気代がほぼ0円になる生活も夢ではありません。
メリット③：補助金で安く始められる可能性がある
住宅のスマートハウス化は、補助金を使って安く手掛けられる可能性があります。多くの自治体で「太陽光発電機」や「住宅用蓄電池」に対する補助金が多数用意されているためです。たとえば東京都で太陽光発電機を設置する場合、新築住宅では出力1kWあたり12万円（最大36万円）、中古住宅では出力1kWあたり15万円（最大45万円）の補助が受けられます。
参考東京都環境局「太陽光発電設備の設置に対する東京都の助成事業」
同じく東京都には住宅用蓄電池関連の補助金も用意されているため、設置費用が通常の半額程度で済む可能性もあるでしょう。「安く始めて早期に元を取る」のが、スマートハウスなら実現可能です。
メリット④：災害対策ができる
スマートハウスでは発電した電力をただ使うだけでなく「住宅用蓄電池」に溜めておけるので、万が一災害などで停電が起きた際には非常用電源として活用できます。周りの家が真っ暗でも、明るい空間で落ち着いて過ごせるでしょう。
停電が長期化しても「昼間は太陽光発電 → 夜は蓄電池から給電」のサイクルを繰り返せるため、よほどの悪天候が続かない限り電力切れの心配はありません。災害時に圧倒的な安心感を得られるのは、スマートハウスならではの強みです。
スマートハウスのデメリット
メリットが多いスマートハウスですが、下記2つのデメリットもあるので注意が必要です。
- 初期費用が高くなる
- 立地・天候により発電効率が変わる
それぞれのデメリットについて見ていきましょう。
デメリット①：初期費用が高くなる
スマートハウスには太陽光発電機や蓄電池など、数十万円 ～ 百万円台にのぼる高額な機器の導入が必要です。そのため、どうしても初期費用は多くかかってしまいます。
とはいえ「補助金で安く始められる可能性がある」で解説したように、自治体によっては半額以下でスマートハウス化が実現できる場合もあります。興味がある方は、ぜひお住まいの自治体をチェックしてみましょう。これから新居を構える予定の方は、使える補助金があるかどうかで住むエリアを決めるのもひとつの手です。
デメリット②：立地・天候により発電効率が変わる
スマートハウスのメインとなる太陽光発電機は、「光が当たると発電される」という仕組み上、日があたる時間によって発電量が大きく変わります。つまり、家の立地が悪かったり悪天候が多かったりすると、発電効率が著しく下がってしまう可能性があるわけです。
そのためスマートハウス化を検討するなら、その地域の日照時間などを調べてシミュレーションしてみるのが大切です。そのうえで周りに日光をさえぎるものがない場所を選べば「思ったより発電量がはるかに少なかった」という事態を避けられるでしょう。
スマートハウスへの不動産投資はアリ？
結論をいうと、投資物件をスマートハウス化したり、スマートハウス物件を購入したりするのは「アリ」です。その理由を見ていきましょう。
思ったより初期費用はかからない
物件のスマートハウス化には、思ったよりも初期費用がかかりません。繰り返しになりますが、各自治体が主体となって太陽光発電機や蓄電池の導入を推し進めているため、使える補助金は非常に多いです。
※投資用の物件に使えないケースもあるので、自治体の制度内容をしっかり確認しましょう。
不動産投資に適したエリアである東京23区でも、場合によっては通常の半額以下での導入が可能。低コストで周囲の物件と差別化し、空室リスクの軽減や家賃収入アップの効果が期待できるでしょう。設置費用もしっかり回収できる可能性が高く、エリアによっては非常におすすめの施策といえます。
なお当サイトに無料会員登録すると東京23区のおすすめ非公開物件を閲覧できるので、興味のある方はぜひチェックしてみてください。
電気代高騰でアピールしやすい
昨今の電気代高騰により、スマートハウスは節電効果をアピールしやすくなっています。2014年頃の1kWhあたりの電気料金目安単価は22円でしたが、2023年現在は31円にまで上昇しました。社会情勢や円安の動向から、電気料金はこれからも上がっていくと予想されるため、「スマートハウスだからこれだけ電気代が浮く！」と宣伝すれば入居者は集まりやすくなるでしょう。
2050年のカーボンニュートラルに向けて需要は高まるとみられる
日本政府は「2050年のカーボンニュートラル（脱炭素化）」を目指しています。カーボンニュートラルにおいて、太陽光発電などの再生可能エネルギーの活用はもはや必須の施策です。徐々に「エコ志向」の人からの賃貸需要も高まっていく可能性が高いとみられます。
また入居者が集まらないリスクからスマートハウス化に踏み切らない投資家も多くいると考えられるので、「賃貸を借りる人」への補助金もスタートして賃貸需要が加速するかもしれません。カーボンニュートラルと不動産投資の関係については、下記の記事でも詳しく解説しているので参考にしてみてください。
参考不動産投資にも影響！カーボンニュートラルに向けた不動産業界の展望を解説
安い家賃で入居したい層には刺さらない可能性が高い
賃貸需要の伸びや高い家賃収入を期待できるスマートハウスですが、安い家賃で入居したい層が多いエリアでは刺さらない可能性が高いでしょう。スマートハウス化にはそれなりに初期費用がかかるので、どうしても家賃を上げて回収する必要が出てきます。
特に学生入居がメインとなる大学周辺のエリアなどでは、いくら電気代が下がるといっても家賃の高さから入居を敬遠されてしまうリスクが非常に高いです。「このエリアに入居しているのはどんな人か？」という点を徹底的にリサーチしてから検討しましょう。
まとめ
スマートハウスとは主に「ITで家の中の機器利用・エネルギー利用を最適化した住宅」のこと。住宅のスマートハウス化により電気代の大幅な節約や災害対策が実現可能で、国を挙げて取り組む「カーボンニュートラル」の実現への貢献も期待されています。なお、IoTで生活の利便性を上げる「スマートホーム」とは若干似て非なるものです。
非常にメリットの多いスマートハウスですが、初期費用が高い・立地や天候に発電量が左右されるなどのデメリットもあります。「その場所で本当に元が取れるか」をしっかりシミュレーションしておくのが重要でしょう。
また電気代が高騰する現代、不動産投資において物件をスマートハウス化すれば「電気代が大きく抑えられる」とアピールできるため、安定した収益を得られる可能性があります。今後2050年のカーボンニュートラルに向け、スマートハウスの賃貸需要も高まっていくでしょう。ただし、学生など「安い家賃で入居したい」という層が多い地域で物件をスマートハウス化するのは、少し空室リスクが高いかもしれません。
当社ではその地域の賃貸需要にマッチした、最適な投資物件の活用方法のご提案が可能です。物件のスマートハウス化を含め、不動産投資にご興味のある方はぜひ一度お問い合わせください。
この記事の執筆： 及川颯
プロフィール：不動産・副業・IT・買取など、幅広いジャンルを得意とする専業Webライター。大谷翔平と同じ岩手県奥州市出身。累計900本以上の執筆実績を誇り、大手クラウドソーシングサイトでは契約金額で個人ライターTOPを記録するなど、著しい活躍を見せる大人気ライター。元IT企業の営業マンという経歴から来るユーザー目線の執筆力と、綿密なリサーチ力に定評がある。保有資格はMOS Specialist、ビジネス英語検定など。
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